手元の資金を減らさずに取引ができる掛取引は、企業間で商品などを購入する際の重要な手法として用いられています。多くの企業で一般的に掛取引が行われていますが、支払いの遅延や貸し倒れのリスクがある点には留意しなければなりません。

そこでこの記事では掛取引で失敗しないためのポイントについて詳しく説明します。掛取引の流れやメリット・デメリットだけでなく、売掛金が支払われない場合の回収方法についても具体的にお伝えします。また、掛取引で活用できる便利なサービスについても解説するので、ぜひ参考にしてください。

掛取引とは

掛取引とは一定期間内の取引金額を、まとめて後払いできる取引のことです。掛取引では商品やサービスの提供時に代金を渡さず、定められた期日までにまとめて代金の支払いを行います。取引相手を信用することで代金を後払いにしているので、信用取引と呼ぶこともあります。掛取引は主に企業間で行われており、販売側と仕入側の双方の信頼関係によって成り立っています。

売掛金と買掛金について

掛取引に登場する言葉である、売掛金と買掛金の概要や違いについて以下に整理しました。

	ポイント
売掛金	売上の対価として将来的に金銭を受け取る権利のことです。売上にかかる債権という意味で売上債権に分類されます。また、売掛金は証書が発行されずに信用で成り立っているので、信用取引にも区分されるので覚えておきましょう。
買掛金	商品などを仕入れた際の未払金を指す言葉です。売掛金と同様に掛取引によって生じたもので、信用取引に区分される点は共通しています。しかし、買掛金は仕入債務であるため、支払いの義務がある点が異なります。

未収金と未払金との違い

掛取引に関連する言葉として、未収金と未払金との違いについてもチェックしておきましょう。

	ポイント
未収金	商品以外のものを後払いで売った場合、未収金として会計で処理します。未収金は将来お金を払ってもらえるという権利なので資産として扱います。
未払金	商品以外のものを後払いで買った場合、未払金として会計で処理します。未払金は将来お金を払わなければならない義務があるので負債として扱わなければなりません。

掛取引の流れ

一般的な掛取引の流れは以下のようになっています。

1. 契約を締結する

取引の期間や支払い期日などを定めて契約を締結します。ただし、企業によっては契約書を作成しないケースもあるため注意しましょう。

2. 期間内に商品やサービスを提供する

1ヵ月や2ヵ月などの期間を定めて商品やサービスを提供します。この時点ではお金のやり取りはありません。

3. 支払い期日までに代金を受け取る

期間内の取引金額分を代金としてまとめて受け取ります。売り手側の企業は期日前に請求書を発行することになるので気を付けましょう。

掛取引における仕訳方法

次に、掛取引における仕訳はどのように行えばいいでしょうか。売掛取引と買掛取引の場合について、以下の状況を想定してそれぞれ解説します。

	条件
掛取引の期間	6月1日から6月30日まで
支払い期日	7月25日に銀行振込で精算を行う※振込手数料は考えないこととする
取引内容	6月の合計金額10,000円※内訳6月6日：4,000円分の商品を購入6月22日：6,000円分の商品を購入

売掛取引の場合

まず、売り手側の仕訳から確認していきましょう。

• 発生時の仕訳

借方		貸方
売掛金	10,000円	売上	10,000円

売り手側では6月分の売上金額が確定したタイミングで上記の仕訳を行います。この時点では代金が振り込まれていないため、売掛金という勘定科目を使用することがポイントです。

• 精算時の仕訳

借方		貸方
預金	10,000円	売掛金	10,000円

売り手側が代金を受け取った際の仕訳は上記のように行います。貸方で売上発生時に計上していた売掛金を取り消して借方を預金として記載してください。

買掛取引の場合

次に、買い手側の仕訳を見ていきましょう。

• 発生時の仕訳

借方		貸方
仕入れ	10,000円	買掛金	10,000円

6月分の取引金額が確定したタイミングで仕訳を行います。この時点では代金を支払っていないため、貸方は買掛金という勘定科目を使用してください。

• 精算時の仕訳

借方		貸方
買掛金	10,000円	預金	10,000円

買い手側が代金を振り込んだら、上記のように仕訳を行います。借方で発生時の買掛金を消し込んで貸方には預金を記載しましょう。

掛取引のメリット

続いて、掛取引の主なメリットについてまとめてみました。

書類の発行頻度を減らせる

掛取引であれば書類の発行頻度を少なくできます。現金でやり取りしている場合だと、取引ごとに領収書や請求書といった書類を発行しなければいけません。取引の回数が多くなれば業務の負担も増加してしまい、雑務の処理に多くの時間がかかってしまいます。一方、掛取引であれば1ヶ月などの期間内の取引をまとめて請求できるため、領収書や請求書といった書類の発行を1回にまとめることが可能です。

手数料を安く抑えられる

掛取引なら手数料を安く抑えられます。取引のたびに精算をしていると銀行振込では手数料がかかってしまいます。1回の手数料は少額ですが、回数が多くなれば金額も膨大になってしまいかねません。そうした際に掛取引であれば複数の取引の精算回数を1回にまとめられるため、手数料を安く抑えられます。

資金がなくても取引を行える

買い手側は手元に資金がなくても商品やサービスを購入できます。現金で取引を行う場合には資金を用意しないと商品やサービスを購入することはできません。しかし、掛取引であれば支払い期日までに代金を準備できれば問題ないため、早期に商品やサービスを受け取れるのです。

販売機会を増やせる

掛取引という手段を用意できれば、販売機会を拡大できます。現金取引だけしか取引の手段がないと買い手側はお金を用意しなければならないため、手間に感じてしまうケースが少なくありません。同じ商品やサービスを購入するのであれば、現金取引だけでなく掛取引も選べる企業を選ぶ傾向にあります。

掛取引のデメリット

一方、掛取引にはいくつかのデメリットもあるのでチェックしておきましょう。

与信管理を行う必要がある

掛取引では与信管理を行わなければなりません。与信管理とは取引先が代金を支払える能力があるのかを分析して、販売代金を確実に回収できるように管理することです。より具体的に与信管理では以下のような取り組みを行います。

• 取引先の情報を収集する
• 取引先の信用力を評価する
• 与信限度額を設定する
• 契約条件を交渉する

このように適切な与信管理の実施には手間がかかり、専門的な知識も求められます。売掛金を回収できないリスクを最小限に抑えるためには、与信管理という工程を丁寧に実施する必要があるのです。

支払いの遅延や貸し倒れのリスクがある

掛取引では支払いの遅延や貸し倒れのリスクがあることを認識しなければなりません。支払いの遅延が起こる原因は以下のように整理できます。

自社の都合による原因	取引先の都合による原因
値引処理返品計上ミス請求漏れ納品書送付漏れ	支払い忘れ支払い意思の欠如支払い能力の低下

取引先の支払い忘れや、自社商品に欠陥があることに由来する支払い意思の欠如は話し合いで解決できるケースが多いです。しかし、支払い能力の低下の場合だと、早急に対応しないと売掛金が回収できなくなる貸し倒れのリスクが高まります。掛取引ではこうした支払いの遅延や貸し倒れのリスクを防止するための取り組みが大切です。

毎月の請求業務に手間がかかる

掛取引では毎月の請求業務に手間がかかってしまいます。取引量が多い場合だと月々の作業量は膨大になるケースも珍しくありません。もし、一つでも取引明細を見落として請求書を作成してしまえば、請求漏れといったトラブルにつながってしまいます。こうしたミスが続くようであれば原因解明に時間がかかることも想定しなければなりません。

対策としては受発注と請求書作成のシステムを連携させるなど、ヒューマンエラーを防止して効率的に請求業務を進められる仕組みを構築する必要があります。

売掛金が支払われない場合の回収方法

売掛金がスムーズに支払われないケースも想定されます。売掛金を回収するための手法について解説します。

交渉する

債権者と交渉を行えないか検討してみましょう。交渉では以下の項目を行います。

	ポイント
契約内容の確認	契約内容の確認を当事者間で行うことからスタートします。双方の認識に差異があるようであれば、まずは是正から試みなければなりません。
支払い遅延の理由の聞き取り	支払いがなされていない理由について相手の言い分を聞きます。今後の交渉に備えてなるべく多くの情報を聞き出すことがポイントです。
支払い方法の交渉	金額・支払い期限・支払い方法（一括や分割など）について確認します。
交渉結果の書面化	双方が交渉の内容に合意したら、忘れずに合意書を作成しておきましょう。

売り手側と買い手側の当事者同士による話し合いも可能ですが、交渉が難航する場合には弁護士を代理人とすることも検討しましょう。

内容証明郵便を送付する

内容証明郵便とは一般書留郵便物の内容文書について証明するサービスです。郵便局が差し出す文書の謄本を保管することによって、文書の送付時期・内容・宛先などの証明ができます。内容証明郵便に法的拘束力はありませんが、売掛金の支払いを請求する書面を送付している事実の証明が可能です。書面の受け取りの有無で揉める心配がなくなるので、売掛金の回収に向けて一歩前進できます。

また、弁護士名を記載した書面を送付できれば、売掛金の回収に向けて相手に圧力をかけることもできます。

自社の債権と相殺する

自社側と取引先に互いに売掛金と買掛金がある場合は、自社から支払い義務のある買掛金がないか確認しましょう。未回収の売掛金と相殺できれば取引先に対して支払いを催促する手間が省けます。もし、未回収の売掛金より未払いの債権が少額だったとしても、回収できない売掛金の金額を小さくすることが可能です。

ただし、取引先が法的整理に入った場合は、法律で相殺期間が定められるケースもあるので注意しなければなりません。もし、取引先が倒産手続に入ってしまった場合には、対応が遅れると債権との相殺が行えなくなってしまう恐れがあります。

販売商品の引き揚げを行う

取引先の手元に自社の商品が残っている場合は、販売商品の引き揚げを検討しましょう。ただし、商品を引き揚げるには取引先の承諾を得なければなりません。もし、勝手に商品を引き揚げてしまうと犯罪行為に該当するので、忘れずに取引先の承諾を得てから行動に移しましょう。承諾に関しても口頭での約束だけでなく、しっかりと書面として残しておくと面倒なトラブル発生を回避できます。

債権を譲渡する

債権譲渡とは取引先が第三者に対して持っている債権を譲渡してもらい、その第三者からお金を回収することです。債権譲渡が成立すれば取引先が売掛金を支払えない状況でもお金を早期に回収できます。ただし、債権譲渡を行うためには第三者に事情を説明して、自社の口座へ振りこむように伝えなければなりません。債権回収の1つの方法として債権譲渡を認識しておきましょう。

仮差押えを実施する

仮差押えとは取引先の財産を仮に差し押さえることで、勝手に処分できないようにする手続きです。主に以下の財産が仮差押えの対象として扱われます。

• 銀行預金
• 不動産
• 債権
• 生命保険
• 自動車
• ゴルフ会員権
• 機械類

仮差押えを実施するためには裁判所に仮差押申立書を提出して、仮差押えの決定をもらわなくてはなりません。裁判所で仮差押えの申し出が許諾されると、債務者や第三債務者は仮差押えされた財産を勝手に処分できなくなるのです。

訴訟を検討する

さまざまな手段で売掛金の回収を試みても失敗してしまった場合、最終手段として訴訟を検討しましょう。通常の訴訟では訴状や証拠書類などの準備や専門的な知識が求められるため、一般的には弁護士に依頼して対応を進めます。一連の工程には費用も時間もかかるため、通常訴訟を起こすべきかどうか慎重に考えなければなりません。

ただし、売掛金が60万円以下なら少額訴訟を起こせます。少額訴訟であれば弁護士に依頼せず自社で手続きを進められるため、スピーディーな解決も可能です。

掛取引のトラブルを防止するためのポイント

余計なトラブルを回避して掛取引をスムーズに行うためのポイントを確認しておきましょう。

企業調査を徹底する

掛取引を行っても問題のない企業であるかを判断するために、企業調査を徹底しましょう。企業調査は大きく以下の表のように分類されます。

	ポイント
内部調査	内部調査では社内に蓄積された情報や、自社の経理や営業などの担当社員へのヒアリング結果から相手企業を分析します。時間やコストがかからないメリットがありますが、情報の量や鮮度が不十分なケースもあるため注意しなければなりません。
外部調査	外部調査とは自社や相手企業以外から情報を収集して調べる方法です。取引先からパンフレットや決算書などを直接入手したり、第三者を経由して情報収集を行ったりします。外部調査を実施することで自社だけでは集められない精度の高い情報を集めることが可能です。

支払督促のルールを決める

支払督促のルールを決めておきましょう。支払督促とは売掛金などの支払いをしない相手に対して、簡易裁判所を通じて支払いを督促してもらう手続です。裁判所に出向かなくてもオンラインによる申立ても可能で、支払督促が確定すれば相手の財産に強制執行を行えます。

ただし、支払督促をするだけで債務者がスムーズに支払いに応じるとは限りません。事前の電話やメールによる連絡や面談の実施といったルールを定めておきましょう。

専門家に相談する

税理士や弁護士といった専門家に悩みや問題を相談してアドバイスをもらうようにしましょう。掛取引におけるトラブルの解決には専門家の力が不可欠です。当事者間での話し合いによる解決が望ましいですが、専門的な知識が不足していて対応に困ってしまう場面も少なくありません。

そうした際に専門家に相談していれば、対応のミスをチェックしてトラブル発生を予防できます。状況に応じた臨機応変な対応策も提案してもらえるので、スムーズに掛取引を進めることが可能です。掛取引で困ったら問題を抱え込んでしまうのではなく、専門家に相談して労力や精神的な負担を軽減しましょう。

掛取引で活用できるサービス

掛取引で活用できる代表的なサービスについて解説します。関連するサービスを有効に利用できれば、資金繰りの改善や業務負担の軽減などを実現可能です。サービスごとの特徴を比較して活用を検討してみましょう。

請求書のカード払い

請求書のカード払いとはクレジットカードの仕組みを利用して請求書の支払いを先延ばしにできるサービスです。請求書のカード払いを活用すれば代金の支払いの期日を延長でき、企業の資金繰りを改善できます。大手のカード会社が運営しているサービスが多いため、信頼性と安全性が高いため利用する際も安心です。

請求書のカード払いのメリットとデメリットとしては以下が挙げられます。

	メリット	デメリット
請求書のカード払い	資金繰りを改善できる審査や手続きに手間がかからない手数料が少ないポイントが貯まる	クレジットカードの利用限度額を超えた決済は行えない支払い延長期間が短い

もし、請求書のカード払いを行いたいと検討中でしたら、ぜひ「支払い.com」をご活用ください。老舗のクレジットカード会社であるクレディセゾンと、新進気鋭のFintech企業であるUPSIDERが共同運営しているので安心安全にご利用いただけます。Webサイトで簡単なユーザー登録を済ませたら、即日利用で支払いの延長が可能です。支払い.comで請求書払いの悩みを解消して、資金繰り改善を実現させましょう。

与信管理サービス

与信管理サービスとは取引開始時の与信審査のサポートや、取引先の経営状況のモニタリングなどを実施してくれるサービスです。与信管理を行うには専門的な知識が求められるため、企業にとって負担の増加は軽視できません。そうした際に与信管理サービスを利用すれば与信管理にかかる負担を減らせるだけではなく、正確な与信判断を行いやすくなります。

与信管理サービスの特徴として、メリット・デメリットを以下に整理してみました。

	メリット	デメリット
与信管理サービス	与信管理の業務負担が減る専門家に任せられるので安心できる与信判断の精度とスピードが向上する	コストがかかるノウハウが蓄積されない情報漏洩のリスクがある

請求代行サービス

請求代行サービスとは請求に関連する業務の代行をしてくれるサービスのことです。例えば、請求書発行・入金管理・与信審査・督促・代金回収といった業務を行ってくれます。

請求業務は主に経理部門が担当しますが、繁忙期などには担当者の負荷が特に増加してしまいます。そうした際に請求代行サービスを活用すれば業務の効率化を図れるだけでなく、担当者はほかの仕事に集中できるので生産性向上も期待できるのです。

請求代行サービスのメリットとデメリットは以下の通りです。

	メリット	デメリット
請求代行サービス	請求業務の工数を削減できる未回収金リスクを低減できる請求ミスを抑制できる本業務に専念できる	ノウハウが蓄積されない導入までに時間がかかる継続的にコストがかかる

売掛保証サービス

売掛保証サービスとは取引先の倒産などによって支払いが行われなくても、保証会社が代わりに取引代金の支払いを保証してくれるサービスです。売掛保証サービスを活用すれば未回収金を心配せずに済むので、キャッシュフローが滞ることなく経営を安定させられます。

また、与信審査を委託できる点も売掛保証サービスの特徴です。自社に与信審査を行うノウハウやゆとりがない場合でも、取引先の信頼性を再確認できます。

売掛保証サービスのメリット・デメリットを以下にまとめてみました。

	メリット	デメリット
売掛保証サービス	売掛金の未回収リスクを減らせる与信管理を代行してもらえる取引先に知られず売掛保証を行える	手数料が発生する取引先の信用力が低いと審査に落ちるケースがある

ファクタリング

ファクタリングとは債権買取りという意味の言葉で、企業の売掛金をファクタリング会社に売却することで資金調達する手法です。ファクタリングは銀行などからの借入や融資には該当しないため、負債を増やさずに資金調達を行えます。売掛金の支払い期日よりも早く資金を調達できるため、資金繰りの改善が期待できます。

ファクタリングのメリットとデメリットを以下の表にまとめたので見てみましょう。

	メリット	デメリット
ファクタリング	スピーディーに資金調達できる自社の業績が悪くても資金調達できる売掛先企業の倒産リスクを回避できる	手数料が発生する資金繰りの悪化を懸念される恐れがある資金調達できない場合がある

なお、ファクタリングは以下の2種類に分類できます。

	ポイント
2社間のファクタリング	利用者とファクタリング会社の2社間で契約する方法です。取引先にファクタリングの利用を知られないメリットがありますが、手数料は全体的に高く設定されている傾向があります。
3社間のファクタリング	利用者・ファクタリング会社・取引先の3社で契約をする手法です。取引先にファクタリングを利用していることが知られてしまうデメリットがありますが、手数料が安く設定されている特徴があります。

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まとめ

掛取引は古くから日本の多くの企業で用いられている、商品やサービスの取引方法です。取引量が増えると1回の取引ごとに決済を行うのは煩雑ですが、掛取引であればコストや手間を削減できます。

ただし、掛取引では企業同士の信用に基づいて支払いが行われるので、適切な与信管理や専門家との連携がとても大切です。掛取引のトラブルで困らないためにも、企業調査を徹底して企業同士の確かな信頼関係を構築しましょう。